日本の医療制度

今回は日本の医療制度を説明します。

日本の医療制度は世界一であると

評価されています。

どうしてそんなに評価されているのか、

私はいつでも、誰でも、平等に医療を受けることができるように作られた制度だからだと、思っております。

医療保険制度とは（概略）

医療保険制度の特徴として、

国民皆保険、フリーアクセス、現物支給などが挙げられます。

♦︎国民皆保険
日本の医療システムは、安心して医療を受けられるように国民全員が公的医療保険に加入し（家族も加入者の扶養家族としてカバーされる）、一人ひとりが保険料を出し合い、助け合うことによって支えられています。

♦︎フリーアクセス

患者さんは保険証1枚さえあれば医療機関を自由に選ぶことができます。、

♦︎現物支給

窓口負担だけで診療や薬の給付など、必要な医療サービス（現物支給）を平等に受けることができます。

日本は、生まれてから死亡するまで誰もが公的医療保険に加入する「国民皆保険制度」を採用しています。

公的医療保険は、私たちが病気やケガをした際の医療費の給付があり、自己負担は1割～3割となります。

日本だと当たり前過ぎてあまりピンと来ないかもしれませんが、アメリカの医療費と比較すると、この制度のよさがイメージしやすいです。

アメリカには公的医療保険がないため、医療費の自己負担が非常に高額になってしまいます！

例：虫垂炎の医療費

日本→保険適用で約30万円の費用

ニューヨーク→すべて自己負担で約152万円以上かかる！！

このように日本の国民皆保険制度は、安心して医療を受けるためには欠かせない制度なのです。

公的医療保険は、働き方や年齢により加入する保険が異なります。その種類は3つに分類されます。

●国民健康保険
  自営業や退職者、無職の人が加入する地域保険
●健康保険
  会社員が加入する健康保険組合や協会けんぽ、共済組合などの職域保険
●後期高齢者医療制度
  職業にかかわらず75歳以上の方が加入する

会社に勤めている人やその扶養家族は「健康保険」に、自営業や農家、無職など会社に所属しない人とその家族は「国民健康保険」に加入することになります。

健康保険では傷病手当金や出産手当金が支給されますが、国民健康保険はこれらの保障がありません。

保険料は、国民健康保険の場合、収入や資産、世帯人数に応じて計算された額を世帯主が納めます。

市町村によっても金額が違います。健康保険の場合は、給与水準に応じて計算された額を勤務先と折半となり、給与から天引きされ会社が納めます。

公的医療保険の医療費の自己負担割合は、以下の通りです。

1ヶ月にかかった医療費が高額となった場合には「高額療養費制度」があります。

→高額療養費制度　：後ほど公開します。